三光不動産 / 概要

三光不動産は、最高のサービスをお届けすることを通じ、新しい三光の不動産会社を形成することに専念します。
お客様のために最善の情報をご提供し、丁寧かつ誠実に、ご契約からお引渡しまでお客様の信頼のおけるパートナーとして不動産契約に関わり、今までにないサービスとご満足をお客様にお届けすることを目標としています。
　『幸福な人生を歩むための不動産を』
三光は、不動産のプロフェッショナルの視点で、おひとりおひとりに合わせ最適な不動産との関わり合いをご提案いたします。当社の優秀なスタッフがご提供するのは、幸福な人生を歩むための不動産のご提案です。　
お客様と三光のお付き合いは、ご契約の時から、また新たに始まります。不動産とひとの関わり合いは長期的です。お客様の人生に変化に際し、そのタイミングで最適なコンサルティングをご提案して参ります。コンサルティングとは診療の意味合いもあります。
お客様の生涯に渡る不動産パートナーとして、信頼関係を基に長いお付き合いをいただくこと、三光はそれが不動産のプロの仕事と考えます。

三光不動産は、誠実と正しさをもって業務を行ないます。
お客様とご家族のお幸せにつながる不動産との関わりをお届けし、タイミングに応じた適切なアドバイスと不動産情報をご提供し、不動産の分野で考えうる最高のサービスをご提供させていただきます。三光の財産は、お付き合いいただいているお客様からの信頼です。その信頼を誇りとし、誠実で法に則った取引を、かつ正確で迅速にすすめていくことをお約束します。
そして、ますます心を込めたサービスを提供出来る様、日々研鑽してまいります。

三光不動産は地域貢献への使命感を強くもっています。三光は当不動産情報サイトを通じ、地域の皆様方に、不動産取引の生きた情報ををお届けしていくことを理念に制作しています。
また当ウェブサイトは、三光の不動産取引に対する真摯な考え方や姿勢をお伝えする場です。
当ウェブサイトを通じて、三光の不動産取引における姿勢にご共感いただける方が少しでも、いらっしゃってくれれば幸甚に存じます。

清明闊達気宇雄大にして、仁愛にあふれ謙譲の志高く切磋琢磨することである。
人間絶えず一歩前進

この社訓は先代の社長（父）が創業当時に掲げたものです。父の面影を残す言葉です。
私もこの社訓を胸に秘め前進いたします。

個人情報の取扱いについて

　当社は、個人情報を以下の目的で利用させて頂きます。

１　不動産の売買契約又は賃貸借契約の相手方を探索すること、売買、賃貸借、仲介、管理等に関する契約（連帯保証契約を含む）を締結すること及び契約に基づく役務を提供すること
２　不動産の売買、賃貸借、仲介、管理等に関する情報を提供すること
３　１，２の目的を達成するために必要な範囲で、契約の相手方及び売買・賃貸借希望者、他の宅地建物取引業者、指定流通機構、物件情報を書面又はインターネットで提供する者・団体・広告会社、融資に関わる金融機関、登記・評価等に関わる司法書士・不動産鑑定士その他専門家、提携　損害保険会社、不動産管理業者、保証委託会社又はお客様の同意を得た第三者に対して提供すること
　なお、契約の相手方探索のために指定流通機構に対して物件情報を提供する場合及び指定　流通機構に登録されている物件についてご契約される場合には、個人情報等を次のとおり利　用致します。
（1）契約が成立した場合には、その年月日、成約価格等を指定流通機構に通知致します。
（2）指定流通機構は、物件情報及び成約情報（成約情報は、売主様・買主様・貸主様・借主様の氏名を含まず、物件の概要・契約年月日・成約価格などの情報で構成されています）を指定流通機構の会員たる宅地建物取引業者や公的な団体に電子データや紙媒体で提供することなどの宅地建物取引業法に規定された指定流通機構の業務のために利用致します。
　　　①　提供される情報は、氏名、住所、電話番号、物件情報、成約情報その他必要な項目です。
　　　②　提供は、書面、電話、電子メール、インターネット、広告媒体等の手段で行います。
　　　③　ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します。
　　　※専属専任媒介契約、専任媒介契約が締結された場合には、宅地建物取引業法に基づき、指定流通機構への登録及び成約情報の通知が宅地建物取引業者に義務付けられます。
４　上記１及び２の役務、情報を提供するために郵便物、電話、電子メール等により連絡すること
５　お客様からのお問い合わせに応じるため及び４の目的を達成するために必要に応じて保管すること
６　宅地建物取引業法第49条に基づく帳簿として及びその資料として保管すること
７　不動産の売買、賃貸借等に関する価格査定を行うこと
　　なお、価格査定に用いた成約情報につきましては、宅地建物取引業法第34条の２第２項
　に規定する「意見の根拠」として仲介の依頼者に提供することがあります。
　　①　提供される情報は、売主様・買主様・貸主様・借主様の氏名を含まず、成約物件の
　　　　特定が困難となる工夫を施した物件の概要・成約価格などの項目です。
　　②　提供は、書面、電子メール等の手段で行います。
　　③　ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します。
８　市場動向分析を行うこと

個人情報の取り扱いについて（売買契約編）
　当社は、今後、お客様との不動産取引に関し、下記書類を必要に応じてご提出頂くことになります。
　下記書類に記載されたお客様の個人情報は、下記一覧表記載のとおり利用するほか、次の目的で利用致します。

１　不動産の売買契約相手方を探索すること、売買契約・媒介契約を締結すること及び契約に基づく役務を提供すること
２　不動産の売買、媒介等に関する情報を提供すること
３　１，２の目的を達成するために必要な範囲で、契約の相手方及び売り希望者・買い希望者、他の宅地建物取引業者、指定流通機構、物件情報を書面又はインターネットで提供する者・団体・広告会社、融資に関わる金融機関、登記・評価等に関わる司法書士・不動産鑑定士その他専門家、提携損害保険会社、不動産管理業者、保証委託会社又はお客様の同意を得た第三者に対して提供すること
　　なお、契約の相手方探索のために指定流通機構に対して物件情報を提供する場合及び指定流通機構に登録されている物件についてご契約される場合には、個人情報等を次のとおり利用致します。
　（1）契約が成立した場合には、その年月日、成約価格等を指定流通機構に通知致します。
　（2）指定流通機構は、物件情報及び成約情報（成約情報は、売主様・買主様の氏名を含まず、物件の概要・契約年月日・成約価格などの情報で構成されています）を指定流通機構の会員たる宅地建物取引業者や公的な団体に電子データや紙媒体で提供することなどの宅地建物取引業法に規定された指定流通機構の業務のために利用します。
　　　①　提供される情報は、氏名、住所、電話番号、物件情報、成約情報その他必要な項目です。
　　　②　提供は、書面、電話、電子メール、インターネット、広告媒体等の手段で行います。
　　　③　ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します。
　　　　　※専属専任媒介契約、専任媒介契約が締結された場合には、宅地建物取引業法に基づき、指定　　　　　　流通機構への登録及び成約情報の通知が宅地建物取引業者に義務付けられます。
４　上記１及び２の役務、情報を提供するために郵便物、電話、電子メール等により連絡すること
５　お客様からのお問い合わせに応じるため及び４の目的を達成するために必要に応じて保管すること
６　宅地建物取引業法第49条に基づく帳簿として及びその資料として保管すること
７　不動産の売買等に関する価格査定を行うこと
　なお、価格査定に用いた成約情報につきましては、宅地建物取引業法第34条の２第２項に規定する「意見の根拠」として仲介の依頼者に提供することがあります。
　　　①　提供される情報は、売主様・買主様の氏名を含まず、成約物件の特定が困難となる工夫を施した物件の概要・成約価格などの項目です。
　　　②　提供は、書面、電子メール等の手段で行います。
　　　③　ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します。
８　市場動向分析を行うこと

個人情報の取り扱いについて（賃貸借契約編）
　当社は、今後、お客様との不動産取引に関し、下記書類を必要に応じてご提出頂くことになります。下記書類に記載されたお客様の個人情報は、下記一覧表記載のとおり利用するほか、次の目的で利用致します。

１　不動産の賃貸借契約の相手方を探索すること、賃貸借契約（連帯保証契約を含む）、媒介契約、管理委託契約等を締結すること及び契約に基づく役務を提供すること
２　不動産の賃貸借、媒介、管理等に関する情報を提供すること
３　１，２の目的を達成するために必要な範囲で、契約の相手方及び貸し希望者・借り希望者、他の宅地建物取引業者、指定流通機構、物件情報を書面又はインターネットで提供する者・団体・広告会社、融資に関わる金融機関、登記・評価等に関わる司法書士・不動産鑑定士その他専門家、提携損害保険会社、不動産管理業者、保証委託会社又はお客様の同意を得た第三者に対して提供すること
　　なお、契約の相手方探索のために指定流通機構に対して物件情報を提供する場合及び指定流通機構に登録されている物件についてご契約される場合には、個人情報等を次のとおり利用致します。
　（1）契約が成立した場合には、その年月日、成約価格等を指定流通機構に通知致します。
　（2）指定流通機構は、物件情報及び成約情報（成約情報は、貸主様・借主様の氏名を含まず、物件の概要・契約年月日・成約価格などの情報で構成されています）を指定流通機構の会員たる宅地建物取引業者や公的な団体に電子データや紙媒体で提供することなどの宅地建物取引業法に規定された指定流通機構の業務のために利用します。
　　　①　提供される情報は、氏名、住所、電話番号、物件情報、成約情報その他必要な項目です。
　　　②　提供は、書面、電話、電子メール、インターネット、広告媒体等の手段で行います。
　　　③　ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します。
４　上記１及び２の役務、情報を提供するために郵便物、電話、電子メール等により連絡すること
５　お客様からのお問い合わせに応じるため及び４の目的を達成するために必要に応じて保管すること
６　宅地建物取引業法第49条に基づく帳簿として及びその資料として保管すること
７　不動産の賃貸借等に関する価格査定を行うこと
　なお、価格査定に用いた成約情報につきましては、他の物件の価格査定に際し「意見の根拠」として仲介の依頼者に提供することがあります。
　　　①　提供される情報は、貸主様・借主様の氏名を含まず、成約物件の特定が困難となる工夫を施した物件の概要・成約価格などの項目です。
　　　②　提供は、書面、電子メール等の手段で行います。
　　　③　ご本人様からお申し出がありましたら、提供は中止致します
８　市場動向分析を行うこと